第5章3つの表のつながりを確かめる
貸借対照表・損益計算書・キャッシュ・フロー計算書は別々の表ですが、同じ取引の記録から作るので、数がつながっています。この章では、仮の取引を入れると3つの表が一緒に動く道具で、つながりを確かめます。
この章の学習目標
- 取引が3つの表のどの欄を動かすかを示せる
- 当期純利益が貸借対照表の繰越利益剰余金に入ることを、条文で説明できる
- 現金及び預金の増減と、キャッシュ・フロー計算書の合計が一致することを確かめられる
- 利益と現金の動きがずれる取引を挙げられる
学ぶ時間の目安:本文約30分、演習約45分
最終確認日:2026年10月16日
3つの表をつなぐもの
貸借対照表は、期首や期末の時点の財産の状態を表します。損益計算書とキャッシュ・フロー計算書は、その間の事業年度の利益と現金の動きを表します。期首の貸借対照表に事業年度の取引を足すと期末の貸借対照表になり、その途中の動きを2つの表が説明します。
① 資産合計と、負債及び純資産合計
取引は、資産の側の動きと、負債・純資産の側の動きが同じ額になるように記録します。費用は純資産を減らす向き、収益は増やす向きに数えます。そのため、どの取引を入れても、資産合計と負債及び純資産合計は同じ額のままです。
② 当期純利益と、繰越利益剰余金
損益計算書の当期純利益は、貸借対照表の純資産の部にある、その他利益剰余金を増やします(会社計算規則 第29条第1項第2号)。
株式会社のその他利益剰余金の額は、第四節に定めるところのほか、次の各号に掲げる場合に限り、当該各号に定める額が増加するものとする。
会社計算規則 第29条第1項 当期純利益金額が生じた場合 当該当期純利益金額
会社計算規則 第29条第1項第2号
当期純損失のときは、その他利益剰余金が減ります(第29条第2項第3号)。
株式会社のその他利益剰余金の額は、次項、前三款並びに第四節及び第五節の二に定めるところのほか、次の各号に掲げる場合に限り、当該各号に定める額が減少するものとする。
会社計算規則 第29条第2項 当期純損失金額が生じた場合 当該当期純損失金額
会社計算規則 第29条第2項第3号
財務諸表等規則は、その他利益剰余金を、決議で目的を決めた科目か、繰越利益剰余金の科目で書くとしています(財務諸表等規則 第65条第3項)。
その他利益剰余金は、株主総会又は取締役会の決議に基づく設定目的を示す科目又は繰越利益剰余金の科目をもつて掲記しなければならない。
この章の道具では、その他利益剰余金を全部、繰越利益剰余金の科目で書きます。配当などの取引を入れないので、繰越利益剰余金は当期純利益と同じだけ増えます。
③ 現金及び預金と、キャッシュ・フロー計算書
キャッシュ・フロー計算書の現金及び現金同等物の期末残高は、期首残高に、営業活動・投資活動・財務活動の合計(増加額又は減少額)を足した額です(財務諸表等規則 第112条)。外国の通貨で持つ現金などがあれば、その換算差額も足します(第112条第4号)。この章の道具には外国の通貨はありません。
第4章で見たとおり、貸借対照表の現金・預金と現金及び現金同等物は同じ範囲ではありません。この章の道具では同じものとして扱うので、期末残高は貸借対照表の現金及び預金と一致します。
取引を入れて確かめる
下の道具は、この講座で作った仮の会社Eの数で動きます。取引のボタンを押すと、その取引が3つの表に入り、照合の欄で3つのつながりが成り立つかを確かめます。
キーボードでは、Tab でボタンに移り、Enter か Space で押せます。「1つ戻す」で最後の取引を取り消せます。入れた取引は、このページの中だけで使い、送りません。
仮の例:会社Eの取引を入れて、3つの表を動かす
この道具の数は、この講座で作った仮の例です(単位は万円)。実在の会社や統計の値ではありません。
取引を選ぶ
取引のボタンを押すと、その取引が3つの表に入ります。変わった欄には、変わった額が小さく出ます。
商品を掛けで売る(売価150万円・原価90万円)
売掛金と売上高が150万円増え、売上原価90万円の分だけ商品が減ります。
代金をまだ受け取っていないので、現金及び預金は変わりません。キャッシュ・フロー計算書では、増えた利益から売上債権の増加を引き、棚卸資産の減少を足すので、合計は動きません。
商品を現金で売る(売価110万円・原価65万円)
現金及び預金と売上高が110万円増え、売上原価65万円の分だけ商品が減ります。
利益は45万円増え、営業活動によるキャッシュ・フローは110万円増えます。
商品を掛けで仕入れる(80万円)
商品と買掛金が80万円増えます。
代金はまだ払っていないので、現金及び預金は変わりません。仕入れた商品は売ったときに売上原価になるので、利益も変わりません。
商品を現金で仕入れる(70万円)
商品が70万円増え、現金及び預金が同じだけ減ります。
利益は変わりません。キャッシュ・フロー計算書では、棚卸資産の増加として営業活動によるキャッシュ・フローから引きます。
売掛金を回収する(120万円)
現金及び預金が120万円増え、売掛金が同じだけ減ります。
利益は変わりません。キャッシュ・フロー計算書では、売上債権の減少として営業活動によるキャッシュ・フローに足します。
買掛金を払う(75万円)
現金及び預金と買掛金が75万円減ります。
利益は変わりません。キャッシュ・フロー計算書では、仕入債務の減少として営業活動によるキャッシュ・フローから引きます。
給料・家賃を現金で払う(50万円)
販売費及び一般管理費が50万円増え、現金及び預金が同じだけ減ります。
利益が減り、繰越利益剰余金も同じだけ減ります。営業活動によるキャッシュ・フローも50万円減ります。
減価償却をする(30万円)
減価償却費(販売費及び一般管理費)が30万円増え、有形固定資産が同じだけ減ります。
現金は出ていかないので、キャッシュ・フロー計算書では、減った利益に減価償却費を足し戻し、合計は動きません。
設備を現金で買う(180万円)
有形固定資産が180万円増え、現金及び預金が同じだけ減ります。
買ったときには費用にならないので、利益は変わりません。投資活動の区分に、有形固定資産の取得による支出として出ます。
銀行から長期で借りる(200万円)
現金及び預金と長期借入金が200万円増えます。
借りたお金は収益ではないので、損益計算書は変わりません。財務活動の区分に、長期借入れによる収入として出ます。
長期借入金を返す(85万円)
現金及び預金と長期借入金が85万円減ります。
損益計算書は変わりません。財務活動の区分に、長期借入金の返済による支出として出ます。
株式を発行する(140万円)
株主から払い込みを受け、現金及び預金と資本金が140万円増えます。
利益ではないので、損益計算書は変わりません。財務活動の区分に、株式の発行による収入として出ます。
現金及び預金が足りないので、この取引は入れられません。先に売掛金の回収や借入れを入れてください。
商品の残高が、売る商品の原価より少ないので、この取引は入れられません。先に商品の仕入れを入れてください。
売掛金の残高が、回収する額より少ないので、この取引は入れられません。先に商品を掛けで売る取引を入れてください。
買掛金の残高が、払う額より少ないので、この取引は入れられません。先に商品を掛けで仕入れる取引を入れてください。
長期借入金の残高が、返す額より少ないので、この取引は入れられません。
有形固定資産の残高が、減価償却の額より少ないので、この取引は入れられません。先に設備を買う取引を入れてください。
取引は20件まで入れられます。「1つ戻す」か「最初に戻す」を押してください。
最後に入れた取引を1つ取り消しました。
取引を全部取り消して、期首に戻しました。
入れた取引の数:0件
つながりの確かめ
- 資産合計と、負債及び純資産合計1,050 = 1,050一致しています一致していません
- 繰越利益剰余金の増え方と、当期純利益0 = 0一致しています一致していません
- 現金及び預金の増え方と、現金及び現金同等物の増減額0 = 0一致しています一致していません
入れた取引
まだ取引を入れていません。
- 商品を掛けで売る(売価150万円・原価90万円)
- 商品を現金で売る(売価110万円・原価65万円)
- 商品を掛けで仕入れる(80万円)
- 商品を現金で仕入れる(70万円)
- 売掛金を回収する(120万円)
- 買掛金を払う(75万円)
- 給料・家賃を現金で払う(50万円)
- 減価償却をする(30万円)
- 設備を現金で買う(180万円)
- 銀行から長期で借りる(200万円)
- 長期借入金を返す(85万円)
- 株式を発行する(140万円)
「取引の後」などの欄の右の小さな数は、直前に入れた1つの取引で変わった額です。期首からの差ではありません。
| 項目 | 期首 | 取引の後 |
|---|---|---|
| 資産の部 | ||
| 現金及び預金 | 300 | 300 |
| 売掛金 | 120 | 120 |
| 商品 | 150 | 150 |
| 有形固定資産 | 480 | 480 |
| 資産合計 | 1,050 | 1,050 |
| 負債の部 | ||
| 買掛金 | 90 | 90 |
| 長期借入金 | 360 | 360 |
| 負債合計 | 450 | 450 |
| 純資産の部 | ||
| 資本金 | 300 | 300 |
| 繰越利益剰余金 | 300 | 300 |
| 純資産合計 | 600 | 600 |
| 負債及び純資産合計 | 1,050 | 1,050 |
| 項目 | 額 |
|---|---|
| 売上高 | 0 |
| 売上原価 | 0 |
| 売上総利益 | 0 |
| 販売費及び一般管理費 | 0 |
| (うち減価償却費) | 0 |
| 営業利益 | 0 |
| 税引前当期純利益 | 0 |
| 当期純利益 | 0 |
| 項目 | 額 |
|---|---|
| 営業活動 | |
| 税引前当期純利益 | 0 |
| 減価償却費 | 0 |
| 売上債権の増減額 | 0 |
| 棚卸資産の増減額 | 0 |
| 仕入債務の増減額 | 0 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 0 |
| 投資活動 | |
| 有形固定資産の取得による支出 | 0 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 0 |
| 財務活動 | |
| 長期借入れによる収入 | 0 |
| 長期借入金の返済による支出 | 0 |
| 株式の発行による収入 | 0 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 0 |
| 現金及び現金同等物の増減額 | 0 |
| 現金及び現金同等物の期首残高 | 300 |
| 現金及び現金同等物の期末残高 | 300 |
営業活動の増減額は、現金が増える向きをプラス、減る向きをマイナス(−)で書いています。
法人税等・利息・配当の取引は入れません。そのため、営業利益と税引前当期純利益と当期純利益は同じ額になります。
現金及び預金は、全部が現金及び現金同等物にあたるものとします。第4章で見たとおり、実際の決算書では同じ範囲ではありません。
有形固定資産は、減価償却累計額を直接引いた残りの額で表します(会社計算規則 第79条第2項)。
株式の発行で払い込まれた額は、全部を資本金にします(会社法 第445条第1項)。
利益と現金がずれる取引
商品を掛けで売ると、売上高と利益は増えますが、代金を受け取るまで現金は増えません。間接法のキャッシュ・フロー計算書は、増えた売上債権を利益から引いて、現金の動きにそろえます(第4章)。掛けで仕入れたときは、逆に仕入債務の増加を足します。
設備のような償却すべき資産は、事業年度の末日に相当の償却をすることが求められています(会社計算規則 第5条第2項)。
償却すべき資産については、事業年度の末日(事業年度の末日以外の日において評価すべき場合にあっては、その日。以下この条、次条第二項及び第五十五条第六項第一号において同じ。)において、相当の償却をしなければならない。
減価償却費は費用ですが、その年に現金は出ていきません。有形固定資産の額は、減価償却累計額を直接引いた残りで表すこともできます(第79条第2項)。
各有形固定資産に対する減価償却累計額は、当該各有形固定資産の金額から直接控除し、その控除残高を当該各有形固定資産の金額として表示することができる。
設備を現金で買ったときは、現金が減りますが、買った額がそのまま、その年の費用になるのではありません。現金の動きは、投資活動によるキャッシュ・フローの区分に、有形固定資産の取得による支出として書きます。ふつうは、使う年ごとに減価償却費として費用にします。
借入れ・返済と株式の発行は、利益を動かさずに、現金と負債・純資産を動かします。現金の動きは、財務活動によるキャッシュ・フローの区分に、長期借入れによる収入、長期借入金の返済による支出、株式の発行による収入として書きます(財務諸表等規則 第115条)。
株式を発行して払い込まれた額は、原則として資本金になります(会社法 第445条第1項)。払い込まれた額の2分の1までは資本金にしないことができ、その額は資本準備金に計上することが求められます(第445条第2項・第3項)。
株式会社の資本金の額は、この法律に別段の定めがある場合を除き、設立又は株式の発行に際して株主となる者が当該株式会社に対して払込み又は給付をした財産の額とする。
会社法 第445条第1項 前項の払込み又は給付に係る額の二分の一を超えない額は、資本金として計上しないことができる。
会社法 第445条第2項 前項の規定により資本金として計上しないこととした額は、資本準備金として計上しなければならない。
会社法 第445条第3項
この章の取引は、つながりを確かめるための形で、実際の決算書にある項目(法人税等・利息・配当・引当金など)の多くを省いています。
演習
選択肢を押すと、正しいかどうかと解説が出ます。何度でも選び直せます。答えはこのページの中にあるので、先に考えてから押してください。
基本
問5-1学習目標1
仮の例の会社Fが、商品を掛けで売りました(売価120万円、原価70万円)。この取引を入れた時点で、貸借対照表の資産のうち、増えるものはどれですか。
ちがいます
この章の道具の、商品の売り買いの取引で現金及び預金が増えるのは、現金で売ったときと、売掛金を回収したときです。
正解です
正解です。代金をまだ受け取っていないので、受け取る権利として売掛金が増えます。商品は原価の分だけ減ります。
ちがいます
売った商品は手元から出ていくので、商品は原価の分だけ減ります。
ちがいます
有形固定資産は、設備などを買ったときに増えます。商品を売っても動きません。
掛けで売ると、売掛金・売上高・売上原価・商品が動き、現金及び預金は回収するまで動きません。
問5-2学習目標1
仮の例の会社Fが、銀行から長期で250万円借りました。貸借対照表で増える2つの組み合わせはどれですか。
ちがいます
この章の道具の取引で資本金が増えるのは、株式を発行して払い込みを受けたときです。借りたお金は負債です。
ちがいます
借りたお金は、その時に現金として受け取ります。有形固定資産は、設備などを買ったときに増えます。
ちがいます
借りたお金は返す義務のある負債で、資本金ではありません。受け取るのも有形固定資産ではなく、現金です。
正解です
正解です。借りたお金は返す義務のある負債です。資産の側の現金及び預金と、負債の側の長期借入金が同じだけ増えます。
借入れは損益計算書を動かさず、キャッシュ・フロー計算書の財務活動の区分に、長期借入れによる収入として出ます。
問5-3学習目標2
仮の例の会社Fの当期純利益は45万円でした。配当など、ほかに純資産を動かす取引がないとき、貸借対照表の繰越利益剰余金はどうなりますか。
正解です
正解です。当期純利益は、その他利益剰余金を増やします(会社計算規則 第29条第1項第2号)。この講座では、その他利益剰余金を繰越利益剰余金の科目で書いています。
ちがいます
当期純利益は、損益計算書だけでなく、貸借対照表の純資産の部も動かします。
ちがいます
当期純損失が生じると、その他利益剰余金は減ります(会社計算規則 第29条第2項第3号)。この問は当期純利益なので、減りません。
ちがいます
繰越利益剰余金は、現金の動きではなく、当期純利益の分だけ動きます。
損益計算書の当期純利益と、貸借対照表の繰越利益剰余金の増え方は、配当などが無ければ一致します。
問5-4学習目標3
仮の例の会社Fが、減価償却を35万円しました。ほかの取引がないとき、間接法で書いた営業活動によるキャッシュ・フローはどうなりますか。
ちがいます
利益は減りますが、減価償却費を足し戻すので、営業活動によるキャッシュ・フローは減りません。
ちがいます
足し戻すのは利益の計算で引いた分を戻すことで、現金が増えるわけではありません。
正解です
正解です。税引前当期純利益は減価償却の額だけ減りますが、現金の出ない費用なので、減価償却費として同じ額を足し戻します。
ちがいます
利益の計算で引いた減価償却費を、さらに引いています。足し戻すのが正しい向きです。
減価償却は、損益計算書の費用と貸借対照表の有形固定資産を動かしますが、現金は動かしません。
問5-5学習目標3
仮の例の会社Fは、期首の現金及び預金が200万円でした。この期に、商品を現金で売り(売価90万円、原価55万円)、設備を現金で130万円買い、長期借入金を50万円返しました。
キャッシュ・フロー計算書の現金及び現金同等物の期末残高はいくらですか。現金及び預金は、全部が現金及び現金同等物にあたるものとします。
ちがいます
借入金の返済の支出を足しています。返済は、財務活動の区分で現金を減らします。
正解です
正解です。期首残高に、売上の入金を足し、設備の支出と借入金の返済の支出を引きます。
ちがいます
設備を買った支出を足しています。有形固定資産の取得による支出は、現金を減らします。
ちがいます
設備を買った支出を入れていません。投資活動の区分の現金の動きも、期末残高に入ります。
外国の通貨の換算差額が無ければ、期末残高は、期首残高に、営業活動・投資活動・財務活動の合計を足した額です。
応用
問5-6学習目標4
仮の例の会社Fが、この期に次の順で取引をしました。商品を掛けで80万円仕入れ、それを掛けで売り(売価135万円、原価75万円)、給料・家賃を現金で30万円払い、売った代金のうち70万円を受け取りました。
当期純利益と、現金及び預金の増え方の組み合わせとして、正しいものはどれですか。
正解です
正解です。利益は売上高から売上原価と給料・家賃を引いた額、現金は回収した額から払った給料・家賃を引いた額です。
ちがいます
当期純利益から、給料・家賃を引いていません。現金で払った費用も、利益を減らします。
ちがいます
売価の全部を現金に入れています。回収したのは売掛金の一部です。
ちがいます
給料・家賃を利益から引かず、売価の全部を現金に入れています。回収したのは売掛金の一部です。
掛けの売上は回収するまで現金にならず、掛けの仕入れは払うまで現金が出ていきません。
問5-7学習目標4
仮の例の会社Fの、ある期の取引です。当期純利益はプラスなのに、現金及び預金が減ったのはどの組み合わせですか。ほかの取引はありません。
ちがいます
利益は増えます。売上の入金が設備の支出より大きいので、現金及び預金も増えます。
ちがいます
現金は減りますが、費用だけなので当期純利益はマイナスになります。
ちがいます
利益は増えます。売上の入金が給料・家賃の支払いより大きいので、現金及び預金も増えます。
正解です
正解です。費用になる売上原価は売れた分の原価なので当期純利益はプラスですが、仕入れの支払いが売上の入金より大きいので、現金及び預金は減ります。
利益がプラスでも、利益を動かさずに現金を使う取引があれば、現金は減ります。
手を動かす
問5-8学習目標2
仮の例の会社Gの期首の貸借対照表と、この期の5つの取引から、次の5つを計算して、万円で入れてください。上の道具の会社Eとは別の数です。
入れた数はこのページの中だけで使い、送りません。上の道具で同じ順に取引を入れても、額が違うので答えにはなりません。
マイナスの数は、先頭に「-」か「△」を付けて入れます(例:△105)。
仮の例:会社Gの期首の残高と取引(単位は万円) 期首の現金及び預金 150万円 期首の売掛金 90万円 期首の商品 110万円 期首の有形固定資産 260万円 期首の買掛金 70万円 期首の長期借入金 200万円 期首の資本金 200万円 期首の繰越利益剰余金 140万円 取引1 商品を掛けで仕入れる 90万円 取引2 商品を掛けで売る:売価 160万円 取引2 商品を掛けで売る:原価 110万円 取引3 減価償却をする 30万円 取引4 買掛金を払う 60万円 取引5 長期借入金を返す 40万円 合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。表の額の単位(億円・万円)を確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:20万円合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。表の額の単位(億円・万円)を確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:160万円合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。表の額の単位(億円・万円)を確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:−60万円合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。表の額の単位(億円・万円)を確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:−40万円合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。表の額の単位(億円・万円)を確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:50万円正解の数:1つ正解の数:2つ正解の数:3つ正解の数:4つ正解の数:5つ
当期純利益は売上高から売上原価と減価償却費を引いた額で、期首の繰越利益剰余金に足します。
営業活動によるキャッシュ・フローは、間接法で、税引前当期純利益に減価償却費を足し、売上債権と棚卸資産の増加を引き、仕入債務の増加を足します。現金及び預金は、期首に3つの活動の合計を足した額です。
まとめ
- 3つの表は同じ取引の記録から作るので、資産合計と負債及び純資産合計、当期純利益と繰越利益剰余金の増え方、現金及び預金の増減とキャッシュ・フロー計算書の合計が一致します。
- 当期純利益はその他利益剰余金を増やし、当期純損失は減らします(会社計算規則 第29条)。
- 掛けの売り買い・減価償却・設備の購入・借入れと返済・株式の発行では、利益と現金の動きがずれます。
第6章では、財務省の算式にある指標を計算し、業種と資本金の大きさで会社を比べます。