第7章業種で決算書はどう変わるか
同じ決算書の形でも、業種によって中身の割合は大きく変わります。この章では、資産の中身(現金・預金、売上債権、棚卸資産、有形固定資産)と、売上高の中身(売上原価、販売費及び一般管理費、人件費)を業種ごとに比べ、第6章の総資本回転率とつなげます。最後に、業種名を隠した数字から業種を当てる演習をします。
この章の学習目標
- 資産の中身(現金・預金・売上債権・棚卸資産・有形固定資産)の構成比を計算し、業種ごとの違いを統計の数字で示せる
- 売上原価・販売費及び一般管理費・人件費の売上高に対する割合で、業種ごとの損益計算書の形を読める
- 資産の形と、売上高の中身・総資本回転率を組み合わせて、業種を見分けられる
- 業種の形の理由について、統計の数字で確かめられることと、確かめられないことを分けられる
学ぶ時間の目安:本文約30分、演習約45分
最終確認日:2026年10月17日
資産の中身を業種で比べる
第2章では、資産を流動資産と固定資産の2つに分けて比べました。この章では、その中身を4つの項目で見ます。どれも資産合計に対する割合(構成比)です。
- 現金・預金
- 売上債権:受取手形と売掛金の合計(この講座の言い方。財務省の算式の売上債権回転期間でも「受取手形+売掛金」を使います)
- 棚卸資産:製品又は商品・仕掛品・原材料・貯蔵品の合計(この講座で、法人企業統計の「棚卸資産」と全部の業種・資本金の区分で一致することを確かめました)
- 有形固定資産:土地・建物・機械など(第2章)
数字は財務省「法人企業統計調査」年次別調査(2025年度)の時系列データから、金融業と保険業を除いた会社の合計の推計値です。会社ごとの単体の決算の数字を集めた統計で、yurulilab が割合などを計算しました。
| 業種 | 現金・預金 | 売上債権 | 棚卸資産 | 有形固定資産 |
|---|---|---|---|---|
| 全産業 | 13.4% | 11.2% | 7.3% | 23.9% |
| 製造業 | 12.6% | 14.5% | 11.0% | 20.5% |
| 建設業 | 25.5% | 19.5% | 9.9% | 18.0% |
| 電気業 | 6.0% | 4.2% | 1.1% | 47.5% |
| 情報通信業 | 15.9% | 11.8% | 2.2% | 15.0% |
| 卸売業 | 16.0% | 24.9% | 10.5% | 13.7% |
| 小売業 | 16.6% | 10.0% | 14.9% | 29.8% |
| 不動産業 | 9.7% | 1.1% | 9.7% | 49.9% |
| 飲食サービス業 | 24.7% | 7.7% | 3.2% | 32.9% |
有形固定資産:土地と設備
有形固定資産の構成比は、不動産業が49.9%、電気業が47.5%で、比べた業種の中で大きい2つです。卸売業は13.7%で、比べた業種の中で最も小さくなっています。
中身は違います。不動産業は土地の構成比が27.2%で、有形固定資産の半分以上が土地です。電気業は土地が3.1%で、土地以外の有形固定資産が44.4%を占めます(表の有形固定資産47.5%から土地を引いた値)。
電気業の土地以外の有形固定資産には、発電所や送電線などの設備が入ると考えられます(この講座の推測です)。
棚卸資産:何を持っているか
棚卸資産の構成比は、比べた業種の中で小売業の14.9%が最も大きく、電気業(1.1%)・情報通信業(2.2%)・飲食サービス業(3.2%)は小さくなっています。
| 業種 | 製品又は商品 | 仕掛品 | 原材料・貯蔵品 |
|---|---|---|---|
| 小売業 | 96.4% | 2.2% | 1.3% |
| 卸売業 | 90.1% | 4.2% | 5.7% |
| 建設業 | 31.4% | 63.3% | 5.3% |
| 不動産業 | 59.1% | 36.1% | 4.8% |
| 電気業 | 2.1% | 1.7% | 96.2% |
| 製造業 | 37.0% | 27.2% | 35.8% |
中身を分けると、小売業は製品又は商品が96.4%、建設業は仕掛品が63.3%、電気業は原材料・貯蔵品が96.2%です。不動産業も仕掛品が36.1%あります。
建設業と不動産業の仕掛品には、引き渡す前の工事や建物にかかった費用が入ると考えられます(この講座の推測です)。電気業の原材料・貯蔵品には、発電に使う燃料が入ると考えられます(この講座の推測です)。
売上債権と現金・預金
売上債権の構成比は、比べた業種の中では、卸売業が24.9%で最も大きく、不動産業は1.1%で最も小さくなっています。小売業は10.0%、飲食サービス業は7.7%です。
卸売業は、ほかの会社に代金を後で受け取る約束(掛け)で売ることが多いと考えられます(この講座の推測です)。
現金・預金の構成比は、比べた業種の中では、建設業が25.5%で最も大きく、電気業が6.0%で最も小さくなっています。
売上高の中身を業種で比べる
損益計算書は、売上高から売上原価と販売費及び一般管理費を引いて営業利益を出します(第3章)。売上高を100%にすると、売上高の中身を業種どうしで比べられます。
数字は財務省「法人企業統計調査」年次別調査(2025年度)の時系列データから、金融業と保険業を除いた会社の合計の推計値です。会社ごとの単体の決算の数字を集めた統計で、yurulilab が割合などを計算しました。
| 業種 | 売上原価 | 販売費及び一般管理費 | 人件費 |
|---|---|---|---|
| 全産業 | 72.4% | 22.2% | 13.7% |
| 製造業 | 77.4% | 17.1% | 13.1% |
| 建設業 | 75.2% | 19.1% | 16.7% |
| 電気業 | 84.7% | 9.6% | 3.6% |
| 情報通信業 | 51.7% | 39.9% | 20.3% |
| 卸売業 | 85.4% | 12.2% | 5.3% |
| 小売業 | 71.4% | 25.7% | 11.0% |
| 不動産業 | 57.7% | 30.8% | 12.0% |
| 飲食サービス業 | 39.9% | 58.3% | 25.1% |
人件費は、役員給与・役員賞与・従業員給与・従業員賞与・福利厚生費の合計です(この講座の言い方)。売上原価と販売費及び一般管理費の両方に入る額なので、3つの列を足しても100%にはなりません。
売上原価の割合は、比べた業種の中では、卸売業が85.4%で最も高く、飲食サービス業が39.9%で最も低くなっています。飲食サービス業は、販売費及び一般管理費の割合が58.3%で、比べた業種の中で最も高い業種です。
法人企業統計の役員給与・従業員給与は、売上原価と販売費及び一般管理費に含まれる給与の合計です(財務省「法人企業統計調査 調査の結果」の用語の解説)。福利厚生費は、給与以外で人件費とみなされる費用の総額です(同)。
人件費の売上高に対する割合は、比べた業種の中では、飲食サービス業が25.1%で最も高く、情報通信業が20.3%で次に高くなっています。電気業は3.6%で、比べた業種の中で最も低く、卸売業は5.3%です。
人件費は売上原価にも入るので、販売費及び一般管理費の割合が低くても、人件費の割合が低いとは限りません。損益計算書の区分と、費用の種類(人件費など)は、別の切り口です。
資産の形と総資本回転率
第6章の総資本回転率(売上高 ÷ 総資本(期首・期末平均))は、資産の大きさに対して売上高がどれくらいあるかを示します。下の表は、有形固定資産の構成比と並べたものです。
| 業種 | 有形固定資産 | 総資本回転率 |
|---|---|---|
| 全産業 | 23.9% | 0.75回 |
| 製造業 | 20.5% | 0.79回 |
| 建設業 | 18.0% | 1.05回 |
| 電気業 | 47.5% | 0.43回 |
| 情報通信業 | 15.0% | 0.64回 |
| 卸売業 | 13.7% | 1.44回 |
| 小売業 | 29.8% | 1.72回 |
| 不動産業 | 49.9% | 0.25回 |
| 飲食サービス業 | 32.9% | 1.67回 |
不動産業(0.25回)と電気業(0.43回)は、有形固定資産の構成比が大きく、総資本回転率は比べた業種の中で低い2つです。
一方で、小売業(1.72回)と飲食サービス業(1.67回)は、有形固定資産の構成比が全産業の23.9%より大きいのに、総資本回転率は比べた業種の中で高い2つです。資産の形だけでは総資本回転率は決まらず、売上高の大きさも合わせて見ます。
数字から業種を見分ける手がかり
業種名を隠した決算書の数字を見るときは、次の順に確かめると、候補を絞りやすくなります(この講座の進め方です)。
- 有形固定資産の構成比:土地や設備を多く持つ業種か
- 棚卸資産の構成比:商品・製品・材料を持つ業種か、持たない業種か
- 売上債権の構成比:代金を後で受け取る売り方が多いか
- 売上原価と人件費の売上高に対する割合:費用の多くが仕入れ・材料か、人か
- 総資本回転率:資産の大きさに対して売上高が大きいか
演習の後の業種当てでは、業種名を隠した数字を見て、4つの業種のどれかを選びます。ほかの業種と比べて目立つ数字を探すと、答えに近づけます。
業種の数字を使うときに気をつけること
業種の数字は、業種の会社の合計どうしの割合です(第6章)。業種の中の一つ一つの会社が、同じ形をしているとは限りません。
業種は、その会社の事業のうち売上高が最も多いもので決めます(財務省「調査の目的等」)。いくつもの事業をしている会社も、その会社の事業のうち売上高の最も多いものの業種に数えます。
業種の形の違いは、業種や会社の良し悪しを示すものではありません。この章の比べ方は統計の合計どうしの比べ方で、ある会社の安全性や投資の判断を示すものではありません。
演習
選択肢を押すと、正しいかどうかと解説が出ます。何度でも選び直せます。答えはこのページの中にあるので、先に考えてから押してください。
基本
問7-1学習目標1
2025年度の電気機械器具製造業は、資産合計が512,875億円、流動資産が239,870億円、受取手形が4,591億円、売掛金が76,253億円でした。売上債権(受取手形と売掛金)の構成比はいくつですか。
ちがいます
売掛金を資産合計で割っています。受取手形も足します。
ちがいます
流動資産で割っています。構成比は資産合計で割ります。
正解です
正解です。受取手形と売掛金を足して、資産合計で割ります。
ちがいます
流動資産から売上債権を引いた残りを、資産合計で割っています。
構成比は、項目の額を資産合計で割った割合です(第2章)。
問7-2学習目標1
法人企業統計の「棚卸資産」の額に含まれないものはどれですか。
正解です
正解です。現金・預金は流動資産の別の項目で、棚卸資産ではありません。
ちがいます
製品又は商品は、棚卸資産に含まれます。
ちがいます
作っている途中のものの仕掛品は、棚卸資産に含まれます。
ちがいます
原材料・貯蔵品は、棚卸資産に含まれます。
この講座で、法人企業統計の棚卸資産の額が、製品又は商品・仕掛品・原材料・貯蔵品の合計と一致することを確かめています。
問7-3学習目標2
2025年度の金属製品製造業は、売上高が212,367億円、売上原価が165,042億円、役員給与が6,477億円、役員賞与が224億円、従業員給与が28,657億円、従業員賞与が6,257億円、福利厚生費が5,374億円でした。人件費(役員給与・役員賞与・従業員給与・従業員賞与・福利厚生費の合計)の、売上高に対する割合はいくつですか。
ちがいます
福利厚生費を足していません。福利厚生費も人件費に入れます。
正解です
正解です。5つの項目を足して、売上高で割ります。
ちがいます
売上原価で割っています。売上高に対する割合は、売上高で割ります。
ちがいます
従業員給与と従業員賞与を足して割っています。役員給与・役員賞与・福利厚生費も入れます。
人件費は、役員と従業員にかかる費用を、費用の種類で集めた額です。割合にするときは、何で割るかを先に確かめます。
問7-4学習目標2
財務省の用語の解説によると、法人企業統計の従業員給与の額は、損益計算書のどの区分に含まれる給与を合計した額ですか。
ちがいます
売上原価に入る給与(工場で働く人の給与など)も含みます。給与は営業外費用ではありません。
ちがいます
販売費及び一般管理費に入る給与も含みます。給与は特別損失ではありません。
ちがいます
給与は本業の費用で、営業外費用や特別損失ではありません。
正解です
正解です。給与の額は、売上原価と販売費及び一般管理費に含まれるものの合計です。
損益計算書の区分と、費用の種類は別の切り口です。人件費の割合は、区分をまたいで足した額で計算します。
問7-5学習目標4
次の文のうち、法人企業統計の表の数字で確かめられることはどれですか。
ちがいます
統計の項目は土地・建設仮勘定・その他の有形固定資産までで、発電所かどうかは分かりません。
正解です
正解です。棚卸資産の内訳(製品又は商品・仕掛品・原材料・貯蔵品)が統計の項目にあり、建設業の仕掛品は63.3%です。
ちがいます
売上債権の額は分かりますが、売り方の内訳は統計の項目にありません。
ちがいます
従業員数の項目はありますが、店で働く人と本社で働く人の区別はありません。
理由を書くときは、統計の項目で確かめられることと、項目に無いことを分けます。確かめられないことは、言い切らない書き方にします。
応用
問7-6学習目標3
下の表は、小売業・製造業・飲食サービス業・卸売業の2024年度の数字を、業種名を隠して並べたものです。製造業はどれですか。
業種名を隠した数字(2024年度、%) 業種 売上債権 有形固定資産 売上原価 人件費 業種A 13.0% 32.1% 70.5% 11.6% 業種B 14.7% 20.7% 78.1% 12.9% 業種C 5.6% 37.7% 39.2% 27.1% 業種D 27.6% 13.2% 85.1% 5.7% ちがいます
業種Aは小売業です。有形固定資産は32.1%、売上原価の割合は70.5%です。
正解です
正解です。表の4つの業種の中で、売上原価の割合が最も高く有形固定資産が最も小さい業種Dが卸売業、売上原価の割合が最も低く人件費の割合が最も高い業種Cが飲食サービス業です。残る2つのうち、有形固定資産が小さく売上原価の割合が高いほうが製造業です(本文の2025年度の値と同じ向きです)。
ちがいます
業種Cは飲食サービス業です。有形固定資産は37.7%、売上原価の割合は39.2%です。
ちがいます
業種Dは卸売業です。有形固定資産は13.2%、売上原価の割合は85.1%です。
1つの列で決まらないときは、目立つ業種から先に決めて、残りを比べます。
問7-7学習目標3
本文の3つの業種ごとの表(2025年度)から言えることとして、正しいものはどれですか。
正解です
正解です。小売業と飲食サービス業は、有形固定資産の構成比が全産業の23.9%より大きく、総資本回転率も全産業の0.75回より大きくなっています。
ちがいます
飲食サービス業は有形固定資産の構成比が32.9%と大きいのに、総資本回転率は1.67回で大きいほうです。
ちがいます
表の業種の中で棚卸資産の構成比が最も大きいのは小売業ですが、売上原価の割合が最も高いのは卸売業です。
ちがいます
表の業種の中で人件費の割合が最も高い飲食サービス業は、販売費及び一般管理費の割合も最も高い業種です。
表から言えるのは業種の合計どうしの比べ方までで、一つ一つの会社のことは分かりません。
手を動かす
問7-8学習目標1
業種を1つ選び、表の額から次の5つの割合を計算して、%で入れてください。小数第1位まで(0.1ポイントの差まで正解にします)。売上債権は受取手形と売掛金の合計、人件費は役員給与から福利厚生費までの5つの合計です。
入れた数はこのページの中だけで使い、送りません。
パルプ・紙・紙加工品製造業 資産合計 91,791億円 受取手形 2,291億円 売掛金 13,538億円 棚卸資産 8,143億円 有形固定資産 27,568億円 売上高 76,790億円 売上原価 62,812億円 役員給与 761億円 役員賞与 35億円 従業員給与 6,573億円 従業員賞与 1,348億円 福利厚生費 1,143億円 合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:17.2%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:8.9%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:30.0%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:81.8%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:12.8%木材・木製品製造業 資産合計 32,057億円 受取手形 938億円 売掛金 3,797億円 棚卸資産 5,014億円 有形固定資産 9,260億円 売上高 31,389億円 売上原価 24,592億円 役員給与 937億円 役員賞与 30億円 従業員給与 2,896億円 従業員賞与 452億円 福利厚生費 419億円 合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:14.8%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:15.6%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:28.9%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:78.3%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:15.1%生産用機械器具製造業 資産合計 401,494億円 受取手形 6,727億円 売掛金 67,308億円 棚卸資産 49,562億円 有形固定資産 76,898億円 売上高 292,214億円 売上原価 221,225億円 役員給与 3,674億円 役員賞与 237億円 従業員給与 28,512億円 従業員賞与 7,407億円 福利厚生費 6,217億円 合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:18.4%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:12.3%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:19.2%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:75.7%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:15.8%情報通信機械器具製造業 資産合計 567,403億円 受取手形 2,443億円 売掛金 74,877億円 棚卸資産 46,239億円 有形固定資産 95,655億円 売上高 358,177億円 売上原価 266,552億円 役員給与 2,180億円 役員賞与 231億円 従業員給与 31,363億円 従業員賞与 10,116億円 福利厚生費 7,045億円 合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:13.6%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:8.1%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:16.9%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:74.4%合っていますちがいますまだ入っていません数として読めません桁が違います。割合を%にするときに100を掛けたかを確かめてください。符号が違います。プラスとマイナスを確かめてください。答え:14.2%正解の数:1つ正解の数:2つ正解の数:3つ正解の数:4つ正解の数:5つ
構成比は資産合計で、売上原価と人件費の割合は売上高で割ります。分母を取り違えないように、どの表の数かを先に確かめます。
業種当て(第7章の演習)
業種名を隠した決算書の数字を見て、4つの業種のどれかを選ぶ4問の演習です。この章の手がかりで、ほかの業種と比べて目立つ数字を探します。
まとめ
- 資産の中身は業種によって違います。本文で比べた業種の中では、有形固定資産は不動産業と電気業で大きく、棚卸資産は小売業で最も大きく、売上債権は卸売業で最も大きくなっています。
- 売上高の中身も違います。本文で比べた業種の中では、卸売業は売上原価の割合が最も高く、飲食サービス業は販売費及び一般管理費と人件費の割合が最も高くなっています。
- 有形固定資産が大きい業種でも、総資本回転率が大きいことがあります。資産の形と売上高を合わせて見ます。
- 理由を書くときは、統計の数字で確かめられること(棚卸資産の中身・土地の割合)と、確かめられないことを分けます。
第8章は準備中です。目次から、前の章の本文と演習に戻れます。